Taejunomics

            政治、経済、社会、哲学、芸術、文学、スポーツ、マイクロファイナンス、教育などなど、徒然なるままに書き綴ります。 ※お初の方はカテゴリー欄の「Taejunomicsについて」、をご覧ください。
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下がり続ける出生率
全世界の出生率はこの30年で4割低下し、今後もその傾向は続きそうです。一番明確なドライバーはこの30年の間にもたらされた経済成長です。地球の資源に限りがある以上、出生率の低下傾向は好ましいことだと個人的には思っています。

1. 下がり続けている出生率
2. 出生率低下の理由
3. 出生率低下による人口縮小は好ましい傾向



1. 下がり続けている出生率
出生率の下落(とそれに伴なう一時的な少子高齢化)は、日本に限った話でなく世界的な潮流です。www.unpopulation.orgには、出生率に関する詳細なデータがあります。
http://www.un.org/esa/population/publications/worldfertility2007/worldfertility2007.htm


1WorldFertilityPatterns.jpgその2008年3月のレポートをまとめたのが左のテーブルです。特殊出生率(Fetility Rate、平均して一人の女性が15歳から49歳までの間に生む子供の数)はこの30年で顕著な低下を見せています。低下が著しいのが、貧しさから抜け出しつつある国であり、地域的にはアジアとラテンアメリカ・カリブ海地域の国々です。







2Fertility1.gif次はEconomistによるグラフですが、人口は増大しているもののその増加率はかなりのスピードで落ち込んでいることがわかります。特殊出生率が2.1になると、人口は安定すると云われています。2010年代の半ばまでには、半分以上の人口を占める国において、Fertilityは2.1以下になることが見込まれています。











2. 出生率低下の理由

出生率が下がる理由にはいくつかが考えられています。そのうち主要なものを紹介します。

1.1. 経済成長によるもの
最もわかりやすく、また実際のデータとの整合性もあるのがこの説明です。
国が経済成長を達成し、一人ひとりの生活水準が向上すると、同時に教育水準も高まるため、子供一人を育てるコストが高くなります。また、医療も発展し、子供の生存確率が高まるため、子孫の存続についてのリスクが低下します。このことは、家庭に出生率を下げるインセンティヴをもたらします。


3Fertility2.gifこの説明はデータとも整合的です。左のグラフは、横軸に一人当たりGDP、縦軸に特殊出生率をとっていますが、その関係は右下がりの線を描いています。すなわち、一人当たりGDPと出生率は反比例していることが示されています。

子供を育てるコストという観点からの説明を用いると、先進国の中でも出生率が異なる理由をある程度説明出来るかもしれません。

先のUNのデータでは、フランスの特殊出生率は1.87です。そのフランスでは、第二子以降には所得制限なしで20歳になる直前まで家族手当が給付される、子どもが3歳になるまでは育児休業が認められるなど、様々な家族手当があるととともに、課税制度においてはN分N乗課税制度(所得が同じなら子どもが増えるほど一人当たり所得が下がり、税率が下がりやすい)を採用しています。ただし、N分N乗税制は、所得が中程度の家庭についてあまり影響がありませんが。

逆に隣のドイツでは、保育サービスが不足していることや、フランスよりも性別による分業意識が強いことなどが理由なのか、特殊出生率は1.35となっています。

ちなみに、教育費の高さが指摘される日本や韓国の特殊出生率はそれぞれ1.27、1.21です。一人っ子政策を採用している中国の特殊出生率は1.38で日本や韓国より高いことには、データを見ていて驚きました。


1.2. 女性の社会進出
経済成長についての議論との分離は容易ではないのですが(とくに開発途上国において)、女性の社会進出が進むと、子供を産み・育てることによって得られなくなる収入(すなわち産児・育児休暇の機会費用)が高まるため、産む子供の数を減らすインセンティヴが高まります。

ジェフリー・サックスの「貧困の終焉」にも顕著な例があります。マイクロファイナンスが浸透しているバングラデシュでの話です。マイクロファイナンス機関からお金を借りビジネスを自ら営んでいる女性たちが、サックス教授の「子供は何人いるか」という質問に対して、とても少ない出産数を告げる場面です。




4biggestchange.jpg
1.3. その他要因
一人っ子政策や、ある地域での紛争や戦争などの特殊な要因によっても、出生率は変化します。
中国の70年から75年の間の特殊出生率は5.75でしたが、一人っ子政策の後にそれは1.38まで低下しています。戦争は経済にも破滅的な影響をもたらすので、内戦と経済停滞が続く開発途上国では、出生率が高止まりしているケースが少なくありません。




3. 出生率低下による人口縮小は好ましい傾向

特殊な要因を排除するのであれば、経済が成長するにつれ(そしてそれは少なくない場合、男女の機会平等と同時進行します)、出生率は低下します。 低下した出生率は、一人当たりの資本を高めるため、生産性を向上させ、さらに一人当たりの所得を増大させる可能性が高まります。 すると、人口縮小のループが作用することになり、一定水準まで出生率は低下していくと思います。

出生率のさらなる低下は、将来かなり高い確率で起こり、好ましいことだと思います。なぜなら、地球の資源には限りがあり、全員が先進国に住む人々と同じ水準の生活をするためには、現在の世界人口は多すぎると思われるからです。悲劇を回避しつつ、皆がよく暮らせる世界を実現するためには、人口の自然減は一番好ましいことだと個人的には思っています。もちろん、国により相対的に人口は過多・過少な場合があるので、この一般論を全ての国に一律適用するつもりはありません。

人口縮小が生じると一定期間において、ある世代の負担が増加する可能性があります。年金の負担がその典型です。でも、人口をこれ以上増やすわけにはいかないという前提を共有出来るのであれば、考えるべきはその世代間負担をリーズナブルにする方法であって、無理に多産を推奨することではないと思っています。
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プライシングカーネル計算シート
野口先生のファイナンス基礎受講生の試験の参考になればと思い、簡単なプライシングカーネル(Stochastic Discount Facctor, SDF)の計算シートを作成しました。 下記からダウンロードできます。

http://cid-af65f8f6750f13c4.skydrive.live.com/browse.aspx/.Public?uc=1

状態のペイオフが悪いほど、その状態のプライシングカーネル(状態証券価格といっても同値)は高くなります。これが、プライシングカーネルが「経済の不快度」とも云われているゆえんでもあります。


授業の復習はこちらから
http://stjofonekorea.blog6.fc2.com/blog-category-33.html
なぜ若者の失業率は高いのか
(謝辞:Twitterに書いた問題意識に対するレスを参考にさせて頂きました。
@fortuneport @shoshoshota @satoshimmyo @3keys_takae @nike1125 @shoko_y @eurodollari @yokanai @niyata2807 @moraimon
に御礼申し上げます。)


日本における15~24歳の失業率が9.9%に達したとして、OECDが去年の秋に日本に対して雇用対策が急務だと警告したそうですが、失業率の高まりと若者の失業率の高さは世界的な現象のようです。今日は、若者の失業率の高さを再確認し、その理由を考えてみようと思います。



1. 世界的に若者の失業率は高い

まず日本の状況から。
図1(出所:総務省統計局)

若者の失業率の高さは歴然としています。他の年齢層に比べ、約2倍の水準で推移しています。個人的に気になるのは、若者の失業率はもともと高かったものの、バブル崩壊以降他の年代と大きく引き離されるようになった、という点です。



世界の時系列データはとれていないのですが、2000年以降においては、若者の失業率の高さは世界的な現象のようです。

OECDのレポート(http://www.oecd.org/dataoecd/0/30/37805131.pdf)は世界的に若者の失業率が高いことを示唆しているように思います。図2もちろん、失業率については各国で算出方法が異なるので、国の間の比較には注意を要しますが、同じ国の異なる年代の比較においてはさほど気にしないでも大丈夫だと思います。



また、非正規雇用にある人の数も、世界的な高まりを見せています。

図3全体平均を見ると確かに非正規雇用従事者の数は上昇しています。これは、非正規雇用の増加の一部は経済のグローバル化によってもたらされているという主張と整合的です。日本、スロバキア、オーストリア、イタリア、オランダ、ポルトガル、ポーランドの非正規雇用はこの95年から2005年までの間に約2倍に増加しています。逆に減少しているのがトルコ、アイスランド、ノルウェイ、デンマーク、フィンランド、スペイン(とはいっても、スペインは現在も非常に高水準ですが)。



2. 若者の失業率が高いのはなぜか

単に若者が搾取されていると断じるのはとても楽なのですが、その理由を明確に出来ないのであれば打開策を提示することは困難です。若者の失業率の高さの理由として考えられるものには3つがあります。


新規採用を通じた人員調整

日本や大陸ヨーロッパの会社では、伝統的に従業員の終身雇用を保証している会社が少なくありません。こういう会社では、企業状況が悪化したときに、従業員をレイオフするのではなく新規採用を減らすことで対応する可能性が高まります。若者は企業状況悪化時の緩衝材として使われているとも云えるのかもしれません。

余談ですが、このように終身雇用を保証する企業が多い国では、転職市場が発達していないために、労働力市場がとても非流動的になります。このような国では、レイオフが大きな社会問題になるため、株主価値最大化に疑問を投げかける、ステークホルダー資本主義が跋扈する可能性が高まります(ステークホルダー資本主義が好ましくないことについては、前回の記事を参照)

この議論の説得力はかなり強いのですが、アメリカなど、企業が比較的よく従業員をレイオフする国の状況を説明することは難しいのかもしれません。



豊かさ故の就労インセンティヴの低下

豊かな国では、親がある程度の資産を持っている場合が多く、子供は最悪の場合でも親の「スネかじり」をして生きていけるのかもしれません。そういう状況にある時には、子供である若者たちは、あまり必死に就職活動を行わないのかもしれません。それが結果的に若者の失業率の高さに結びついている可能性があります。

ただし、この議論が開発途上国にどこまで通用するか、疑問はあります。

図4左の表から分かるように、開発途上国においても若者の失業率は高い水準になっています。

(Source – Hong Kong, Indonesia, PNG, Solomon Islands & Sri Lanka - Country Case studies; Australia & Japan - ADB (2001); Thailand - ILO (2001); Philippines – Digby (2002).)



年齢層における学歴構成の違い

学歴と就職状況には明確な相関があります。例えば日本で24歳以下の人々をとると、中卒・高卒・大卒の人々のうち働く意思を持っている人々が失業者数の母数になります。これに比べ、25歳以上の人々の場合、大学院の卒業生も失業者数の母数になります。すなわち、高い年齢層と24歳以下の層では、労働人口の学歴構成が異なっているのです。

もし大学院卒業生の失業率が他の学歴保有者よりも低いのであれば、25歳以上の人々の失業率は自然に低くなる可能性があります。また、高校中退率(その失業率はとても高い)が増加する場合にも、24歳以下の若者の失業率が高くなります。ちなみに、現在年間での高校中退者数は10万人を超えていると云われています。



3. 考えうる打開策

上の三つの理由に即していえば、やるべきことには3つ考えられます:
・労働市場の流動化をすすめ、企業の雇用慣習の変化を促す
 転職が簡単に行えない社会では、企業はなかなか従業員を解雇しにくくなります。労働市場が流動化すれば、この問題はある程度解消される可能性があります。

・就職へのインセンティヴが強まるための施策をとる
 とは書いたものの、なかなか理由2の対策は思いつきません。 豊かになれば必死さが下がるのは避けようがないのかもしれません。

・高校中退率を下げる
 学校選択制の導入(そうすればミスマッチに基づく中退率は下がる)やミクロレベルでの取り組みを行うことにより、改善する可能性があります。


最後の「高校中退率を下げるためのミクロレベルでの取り組み」は、Living in Peaceがまさに今年から本格的に開始する教育プロジェクトの内容です。学びに意義を見出し、中退率を下げることは、若年層の失業率を下げることにつながると思っています。

国内での教育プロジェクトは現在準備中で、春にはパイロットプログラムが始まります。

(仲間募集中です!興味のある人は、気軽にミーティングにお越しください。taejun.shin@gmail.comにご連絡いただければ幸いです。)



なぜ会社は株主価値を最大化するべきなのか
TiroleのThe Theory of Corporate Financeは契約理論を用いてコーポレートファイナンスの諸問題を説いた極上のテキストです。本書は1,2章までは簡単なイントロダクションで、3章以降で用いられる本書のモデルの導入になっています。1章のうち多くの人の引き合いに出されるのが、1.8 "Shareholder Value or Stakeholder Society?"です(Supplemental Sectionでも論じています)。

このセクションにおける結論は、「会社が株主価値の最大化のために事業を行い、他のステークホルダーの利益は契約や流動的な労働市場を通じて保護するのが、不完全ながらも最善である」、というものです。これは、しばしば政治的意思決定の方法において民主主義が最悪でありながらも最善であるという結論に類似しています。



1.ステークホルダー主義の問題点

ここで、ステークホルダー(全利害関係者)主義とは、①組織運営が広いミッションをもち、②全ての利害関係者により会社がコントロールされるもの、とします。

このステークホルダー主義の問題点は、意思決定の非効率、ガバナンスの悪化にあり、それらに対しては資本市場を通じた制裁が与えられることになります。


・意思決定の非効率
船頭多くして船山のぼる、という言葉がありますが、全利害関係者が等しく企業に対してコントロール権を持つようになると、企業が意思決定を迅速に行い、事業を推進することが非常に困難になります。ジョイント・ベンチャーにおいて得られる利益が、単独事業によるそれよりも低いのは、この利害の一致が非常に難しいためですが、そうであれば、株主・債権者・労働者・その他利害関係者の利害を一致させることの難しさは推してはかることができます。利害を一致させるために費やされる人的・金銭的資源は相当なものになることでしょう。


・ガバナンスの悪化
企業経営者は私的便益を最大化させようとする誘引を持っています。サボる、接待の名の下に会社のお金を自らの娯楽に用いるなど、その形態は様々です。そうでない経営者もいるかもしれませんが、ここで話しているのは、より一般的な、人間は放っておけば自らの利益を最大化しようとするという事実で、いくつかの例外をもって否認出来る類のものではありません。

この様な私的便益追求の動機を持つ経営陣を、企業価値の最大化に向けて働かせるためには、明確な評価基準とそれに整合的な報酬契約が不可欠になります。Tiroleの本の大半は、経営陣を正しく動機づける条件(インセンティヴ両立条件)と、外部の資金調達を可能とする条件(貸手の参加条件)を成立させるような契約モデルの記述に費やされています。(このモデルが最高にクールなのですが、話が逸れるので省きます)

しかし、ステークホルダー主義が跋扈すると、経営陣を正しく動機づけるための評価基準を設定することが著しく困難になります。なぜなら、いわゆるステークホルダーの便益なるものは測定が非常に困難であり(株主利益であれば、損益計算書ですぐに分かる)、それは市場で明示的に評価されないためです。


・資本市場による制裁
株式市場は、こういった意思決定の非効率や悪化したガバナンスを、会社にかかるコストとみなし、そのコストを株価に織り込むために売買が行われる結果、株価が下落することになります。また、このコストは当然ながら企業利益を圧迫し倒産確率を高めるために、外部からの資金調達を必要以上に困難にさせます。かくして、ステークホルダー主義を掲げると、結果として利害関係者全員が保有することになる取り分が減少することになります。



2.株主価値重視は最高ではなく最善
 
この議論は決して株主以外の利害関係者の利益、たとえば、従業員、共同体、債権者の利益を無視するべきだ、というものではありません。Tiroleら多くの経済学者らは、その目的が誤っているということではなく、その目的を達成するためにステークホルダー主義を明示的に企業の目標とすることが誤っていると主張しているのです。利害関係者の利益を同時に追求することは上述の理由で企業価値を減じ、結果として全ての利害関係者が損失を被る可能性が高いのです。

現在のところは、株主の価値を最大化にするのを企業の目的としつつ、その他の利害関係者の利益は契約や市場構造の是正によって保護するのがとりうる選択肢の中で最善だろうというのが、本書をはじめとする多くの本が主張していることです。(事実Tiroleも、Shareholder-value maximazation is, of course, very much a second-best mandateと説いています)

利害関係者保護のための契約や市場については、例えば次のようなものが挙げられます:

・債権者の利益保護のための契約:
コベナンツ(財務制限条項)や、社債の株式への転換権などの株式価値と連動した資金調達の仕組みにより、債権者の利益を損ねないようにする。これがしっかりと機能するためには、当然ながら法制度が整備されていることが非常に重要

・従業員保護のための市場:
流動的な労働市場の提供により、解雇された労働者のかかる負担を減らす(労働市場の流動化の程度が低い場合には、レイオフの外部性は非常に大きくなるため、株主至上主義の是非について問題となりやすい。これは、ヨーロッパや日本において株主価値最大化がよく批判されることと整合的です)

(このことからも分かるように、利害関係者保護をも目的とした株主価値最大化が正当化できるか否かは、国家の発展段階にも依存しています)


ちなみに、時に見落とされがちですが、利害関係者の利益追求は、株主価値最大化の文脈から正当化出来ることもすくなくありません。この好例は従業員教育です。従業員へ十分なトレーニングプログラムを提供することは、従業員の利益となるばかりでなく、会社の長期的な業績を高めるために株式価値最大化にも資するものです。


反対・賛成の是非はさておき、こういった点を踏まえて政策や社会起業家の議論がなされると、もう少し話が噛みあって実りあるものになるのかなあ、と思います。
 
明けましておめでとうございます。
今年の目標、というか、心がけることは、「自分かわいさを捨てること」と「集中」の二つにして、毎日自己省察をしたいと思います。前者は3年目標にすると思います。

自分可愛さを捨てる、はというのは、単に自分に厳しくするだけでなく、客観性を保ち、判断を誤らせないために大切だと思っています。例えば、議論で相手に突っ込まれたとする。こういうとき、自分可愛さが前にでると、どうしても「周りからどう見られるか」や「相手を打ち負かしたい」、とかが想念として入ってくるので、判断がおかしくなってしまう気がします。それを避けたいと思っています。

これは、陽明学ではよく云われることのようです。また、日本には昔から深い考えのようで、このような自分可愛さに打ち克つこそ、克己であり、それができてこそ人を動かすことが出来ると、多くの人が説いています。西郷隆盛、二宮尊徳、上杉鷹山、みな自分可愛さを厳しく戒め、それゆえに人を動かせたのだと思います。僕はまだまだですが、その境地に入れるように、三年間かけてすこしずつ克己心を養っていければと思っています。


今年も、同時にいろいろなことをすることになりそうなので、集中力をつけることはこれまで以上に重要になると思っています。僕の集中力のピークはおそらく中学生のころで、囲碁を習っていたこの時期は数時間集中して考え抜くことができました。集中力をつけるのは筋トレのようなものなので、仕事や勉強、いろんなところでタイムウォッチをつけて作業をしながら、集中可能時間を伸ばしていこうと思います。

今年はブログも集中をテーマにして、軽いものはTwitterやmixiに移して、文字数が長めでしっかり調べたものを書いていければと思っています。英文ブログも同時に書きます。更新頻度は少し落ちそうですが、どうぞ宜しくお願い致します。




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